#人材育成
2024/09/02

研修で企業の問題を解決!具体的な手法と研修の制度設計について解説

目次

研修とは

研修とは

研修(trainig)とは、職務上必要とされるスキルを習得するために一定期間勉強などを行うことを指します。

研修は企業の目標を達成するためにはとても重要です。研修の目的や研修の設計プロセスについて解説していきます。

研修の目的

企業が研修を行う際、以下のように目標設定を行うケースが多いです。

スキルの習得
社員が置かれている立場に合わせて、スキルを習得するために研修を実施します。専門的な部署に配属されている場合、専門的なスキルを習得する研修も必要でしょう。新入社員と中堅層、幹部層が身につけるべきスキルは異なる可能性があるため、研修を行う際は対象に合わせる必要があります。

人材の成長
研修を行った結果、個人やチームが成長していくことを目標とします。成長した結果、自身の価値の向上や、身に付けたスキルで業務を遂行することで、さらなる企業価値の創出を目的とします。

業績の向上
研修を行い、人材が成長すれば終わりではありません。社員が業務でスキルを発揮し、企業が目標とする成果につなげていく必要があります。

研修の設計

あなたが研修を行う担当者になった場合、闇雲に研修を行うのではなく、きちんと設計して行う必要があります。ポイントを押さえて設計しましょう。

課題を洗い出す
まず企業にどのような課題があるか洗い出しましょう。洗い出した結果、課題が見えてくるはずです。課題は企業によってさまざまです。一時的なスキル不足が大きな課題である企業もありますし、企業理念の浸透不足が問題を引き起こす可能性もあります。

ゴールを決める
研修を行った結果、社員にどのような状態になって欲しいかを定めましょう。単なるスキル不足であれば一度研修を行って、その効果を測定すれば良いでしょう。しかし企業理念を浸透させることがゴールである場合は、複数回研修を行う必要があります。

具体的な実施内容について決める
課題が見え、ゴールが決まればどのような研修を行えばいいか見えてきます。例えば、

  • 研修内容

  • 研修を実施する社員層

  • 研修スケジュール

  • 講師

などを具体的に決めていきましょう。課題を洗い出し、ゴールを設定し、具体的な内容を決めていく。この順番で研修を設計すれば、充実した研修が実施できるはずです。

研修の方法や各方法におけるメリット・デメリット

研修の方法や各方法におけるメリット・デメリット

研修は様々な手法で実施可能です。どのようなスタイルがあるのか、またそれぞれのメリット・デメリットを解説します。

オンライン研修(eラーニング)

PCのみならず、スマートフォンやタブレットの普及や、様々なWebサービスが展開されていく中で、オンライン研修(eラーニング)も一般化してきました。

オンライン研修(eラーニング)のメリット
オンライン研修のメリットは、いつでもどこでも研修に参加できる点でしょう。大人数に研修を受けてもらう際も、運営側は会場を用意する必要がなく講義を発信できるため、負担が少なく済みます。

Web会議システムサービスを展開しているシスコシステムズ合同会社(Cisco WebEx テクノロジグループ)は、教育・研修に特化したサービスとしてCisco Webex Trainigを提供しています。このサービスは動画の配信だけでなく、講義の中でのブレイクアウトセッション、テストの配信、講義の効果を評価するなど様々な機能を持ち合わせています。単に動画を配信して一方的に知識を蓄積させるだけでなく、オンライン研修であってもディスカッション型の研修も実施できるため一方通行な研修にならないよう配慮できるのです。

オンライン研修(eラーニング)のデメリット
受講者のインターネット環境によっては参加できない可能性があることがデメリットです。また、PCなどのデバイスを用意出来なければ参加できない可能性もあります。企業が従業員へPCを支給するなど、設備投資を行う必要があります。

OJT研修

OJT(On the Job Trainig)研修は普段の業務の中で、業務を行いながら実践的にスキルを習得する手法を指します。

OJT研修のメリット
OJT研修のメリットは、個別に指導を行ってもらえることです。スキルの習得具合は人によって様々なので、進捗状況の違いにより指導してもらうペースを調整してもらえます。またOJT担当者は業務を指導するためには、その業務をより習熟する必要があり、指導者のスキルアップも見込めます。

OJT研修のデメリット
OJT研修のデメリットは、指導員の力量によって、受講者のスキルの習得に差が出てしまう可能性があるという点です。

また、指導者も教えるプロではないため、業務の負担になる可能性があります。指導内容と、指導を行う時期がずれないように人事部が指導係のフォローを行う必要も出てくるでしょう。またOJTシートを作成し、それに伴い指導を行うようにすると、指導の内容に差が出にくくなります。

Off-JT研修

Off-JT研修(Off the Job Training)はOJT研修とは違い、配属先の実務から離れて、通常業務とは違う環境で受ける研修を指します。

Off-JT研修のメリット
プロの講師を招き、専門性の高い知識を学べる点が最大のメリットです。OJTと違い、指導員の力量に左右されず高いレベルの講義を多くの職員に聞いてもらえます。職場から離れているので業務を気にせず、集中して講義を聞くこともメリットの一つです。

Off-JT研修のデメリット
プロの講師を招くと高額な費用がかかる点がデメリットです。また多くの職員が参加する場合は会場の選定、会場の確保、スケジュールの調整など費用以外に様々な手間がかかるため、気軽に開催するのは難しいかもしれません。

具体的な研修について

具体的な研修について

研修の設計時に企業の課題を洗い出しました。企業の課題として取り上げられやすい、具体的な研修項目について解説します。

コンプライアンス研修

コンプライアンス(compliance)とは法令遵守を意味します。企業活動を行う際に法令だけでなく、倫理観の遵守も求められ、世間一般の常識から逸脱してしまうような行動をとると、不祥事として取り上げられるようなリスクがあります。コンプライアンス研修を実施し、正しい倫理観、知識を理解し、世間一般の常識とのズレを正していきましょう。

SNSの取り扱い
若手社員の多くはSNSで積極的に情報発信をしているため、情報の管理意識が低い傾向にあります。個人情報や顧客の情報がSNS上に流れ、重大な問題として取り上げられたケースは珍しくありません。研修では、問題になったケースを取り上げ、起こりうるリスクを考えさせる研修を実施しましょう。

ハラスメント
代表的なハラスメントにパワーハラスメントやセクシャルハラスメントがあります。管理職の中には今までは通用していた振る舞いが、無意識にハラスメントとして捉えられていたというケースも珍しくないでしょう。具体的にどのようなケースがハラスメントに該当するかを理解するのと同時に、ハラスメントに関する全体的な知識を習得する研修も必要です。

著作権の侵害
Web上に公開する文章や社外に公開する資料を作成する際は注意が必要です。使用する資料や写真が、著作権の違反に該当しないか正しく理解できる研修が必要です。

ビジネスマナー研修

ビジネスマナー研修は自分のふるまいが相手にどのように思われるかを理解し、顧客や相手の信頼を得るために行います。

言葉遣い
最も基本的なビジネスマナーです。敬語、尊敬語などの使い方やあいさつなどを研修に加えます。円滑にコミュニケーションを取り、相手に好印象を与えるためにも必要な項目です。

身だしなみ
相手の印象は見た目でほぼ決まってしまいます。だらしない印象を持たれてしまうと顧客の信頼を失いかねません。身だしなみのチェックリストを作成し、具体的にどのように身だしなみを整えればいいのかを研修します。

電話応対
電話応対もビジネスマナーとして習得しておきたい項目です。電話コール時の対応、電話に出たときの挨拶の仕方、電話中の態度など具体例を上げて正しい応対を理解させます。

アンガーマネジメント研修

人として当たり前の感情である怒り。しかし企業内や組織活動として怒りをそのまま相手にぶつけてしまうと信用低下や組織内での亀裂を生じかねません。そのようなことを回避するため、怒りという感情を管理するアンガーマネジメント研修が注目されています。

怒りの正体を知る
同じようなシチュエーションでも怒りを感じる人もいればあまり感じない人もいます。自身がどのような場面に遭遇した時に怒りを感じるか、怒りをマネージメントできるメリット、出来ないデメリットについて理解を深めます。

具体的な怒りのコントロール法について学ぶ
怒りは瞬間的な感情として湧き上がってきます。最初の6秒間だけ意識すると怒りの感情は制御しやすくなります。怒りの感情に点数を付けるのもいいでしょう。怒りの感情を客観視するのに役立ちます。

研修を行う時の注意点

研修を行う時の注意点

研修は実施したら終わりというわけではありません。実施する時に注意するべき点を取り上げました。

報告書の作成

研修を実施した後は、実施内容についての報告書を作成しましょう。報告書を作成することで、過去にどのような研修が行われたか振り返ることもできる上、参加出来なかった人が内容を把握することにも使用できます。

報告書のフォーマット
報告書を自由に作成させると、参加者によって報告する内容がバラバラになりがちです。以下の項目をフォーマットに盛り込むと報告書として統一され、将来的にも活用しやすいものになるでしょう。

  • 提出日

  • 氏名

  • 研修名

  • 開催日

  • 場所

  • 講師

  • 研修内容

  • 研修で得たこと、感じたこと

読み手にわかりやすく記載
報告書を作成する立場になった場合は、具体的な数字などを盛り込み、わかりやすい文章を作成するよう努めましょう。誤字脱字等があると読みづらくなるため、注意しましょう。

研修が就業時間になるか確認

研修が就業時間に当たるかを確認しましょう。

就業時間に当たるケース
Off-JT研修などで、休日に参加するように指定される場合や、参加の有無で評価に差が出たり、業務を行うのに不利になったりするような場合は、就業時間に当たります。

就業時間に当たらないケース
企業の許可を得て、会社の設備を使った研修を開催しても、参加の強制をせず、参加の有無で評価に差が出ないような場合は就業時間に含まれません。

効果を測定する

研修が設定されたゴールに近づいているかを測定する必要があります。

アンケートを取る
研修の終了後に受講者の反応を確認しましょう。アンケートの結果で、研修の内容が定着しているかを測定できます。またアンケートによって受講者の反応を知ることで、研修内容についても振り返ることができるでしょう。

テストを行う
研修前、研修後にどのような効果が現れるかを測定するために有効な手段です。数値化できるテストであれば、研修の内容を変え、より良い研修を提供できるでしょう。

比較する
研修を受講している人と受講していない人の業務成績を比較します。有意差が出ている場合は研修の効果が判定出来ます。

【まとめ】人材管理・タレントマネジメント・​​育成・評価をカンタン・シンプルに

研修の実施は企業と人材が成長していくためには重要な課題です。研修で得たスキルを生かしていくためにも人材のスキル管理を行い、目標管理を設定することで企業の目標を達成できるでしょう。

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HR大学編集部
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